腰痛予防、何か対策していますか？

従業員の腰痛は、企業にとって大きな損失となります。

東京大学と日本臓器製薬が調査したところ、腰痛による経済損失は年間約３兆円に上ると試算されました。

デスクワークの実に40％が腰痛

日本シグマックス社による調査によると、デスクワークを中心に働く813名のうち、40％が腰に痛みや悩みを抱えており、その約半数が直近5年よりも前から痛みを感じ始めているそうです。また、「就労したが痛みにより大変だった」と回答した人は21.2％と最も多かったという結果でした。

引用：日本シグマックス株式会社　働く人を対象にした「腰痛の発生状況とその対策に関する実態調査」

業種別では介護、商業、製造業、運輸業が多い

腰痛で離職！？

また、ユーピーアール社が2019 年１月～3 月までに 20 代～70 代の現場で働く男女対象にした腰痛に関するアンケート調査によると、腰痛が原因で離職を考えたことがあると答えた方は、なんと全体の63％という結果になりました。

引用：ユーピーアール株式会社 アシストスーツ事業部による報道資料より

採用にかかる経費

腰痛が原因で従業員が離職した場合、新たな採用にはいくら必要でしょうか？

採用単価は、以下の計算式で算出します。
採用単価 ＝（外部コスト + 内部コスト）÷ 採用人数

外部コスト：自社の外部に対して支払った費用です。（採用ポータルサイトの利用料、転職エージェントへの支払いなど）
内部コスト：企業の内部で発生した費用です。（企業の採用活動に従事している、人事部門の担当者にかかる人件費など）

株式会社リクルート 就職みらい研究所の調査「就職白書2020」によると、一人当たりの採用にかかる費用（採用単価）の平均は、2019年のデータで「84万円」でした。

引用：リクルート就職みらい研究所　「就職白書2019」より

腰痛による欠勤、生産性の低下、さらには従業員満足度の低下といった影響を避けるために、今こそ腰痛予防対策を導入しましょう。

\

＼　当サービスが3分で理解できる資料を配布しています。／